ジャパンリンクセンター

ストラテジー

ジャパンリンクセンター ストラテジー 2023-2027

日本のオープンサイエンスを支える

1. 国際的な協調を図りつつ、日本における学術リソース、学術環境、言語等に対応した DOI の登録、利活用環境を整備します。
[アクション]
1-1. 日本の学術リソースへのDOI登録インフラ環境を整備します。
1-2. 会員への柔軟なDOI登録支援を行います。

2. 学術において必要な様々なリソースへのDOIの登録を促進させます。
[アクション]
2-1. 研究者が利用する様々なリソースへのDOI登録のため、メタデータ登録情報の整備を行います。
2-2.ユーザーに対し多様なリソースへのDOI登録の利用促進を行います。

3.DOI やメタデータのオープンな利活用を推進します。
[アクション]
3-1.他のIDサービスとの連携を行い、学術インフラサービスや学術情報サービスとの連携を強化します。
3-2. JaLCにおけるメタデータ検索機能の充実、DOIの利用状況の提供に取り組みます。
3-3. ユーザーの意見を収集し、研究環境の変化に応じたサービス開発を目指します。

4. オープンサイエンスの推進に向けて、研究データの利活用の促進に取り組みます。
[アクション]
4-1. 研究データのDOIに対して、国内外の組織と連携し、研究データ利活用を促進させます。
4-2.研究データ利活用協議会(RDUF)との協力関係をより強化します。

5. DOIを活用する学術コミュニティの活性化に貢献します。
[アクション]
5-1.DOI活用促進のために、イベント等を通じて、DOIの理解を深めると共に、ユーザー同士のコミュニケーションを促進させます。

6. コミュニティのニーズに応える、透明性の高い持続的な組織運営を目指します。
[アクション]
6-1.DOIが長期的に運用されていくために、DOI登録を担う日本の学術インフラ機関としてのあり方を検討し、拡充します。

概要
ジャパンリンクセンターが備えるべき機能および運営方針等を定めた「ジャパンリンクセンターストラテジー2017-2022」および「ストラテジーを遂行するためのアクション」について最終年度を迎えるにあたり、「ジャパンリンクセンター2023-2027」と「ストラテジーを遂行するためのアクション」を新規策定しました。
「ジャパンリンクセンターストラテジー 2023-2027」.pdf (PDF:1MB以下)

また「ジャパンリンクセンター2017-2022」からの変更に至った経緯等をまとめました。
新旧ストラテジーの変更経緯にかかる比較表.pdf (PDF:1MB以下)

なお「ジャパンリンクセンター2023-2027」策定時の新規ストラテジー・アクション案は第9回「対話・共創の場」にて公開・説明しました。(イベントページはこちら。)
このイベント後アンケートに寄せられた新規ストラテジー・アクション案に関するコメントへ、事務局より回答を掲示いたしました。
「対話・共創の場」開催後アンケートに寄せられたストラテジーに関するコメントへの回答.pdf (PDF:1MB以下)

ジャパンリンクセンター ストラテジー 2017-2022

概要

ジャパンリンクセンターが備えるべき機能および運営方針は、平成22年8月に「ジャパンリンクセンター推進検討委員会(第1回)」において決定されました。この運営方針等は設立から5~6年で見直すこととされました。この度、これを受けて、5年程度先を見据えた運営方針として「ジャパンリンクセンター ストラテジー 2017-2022」を策定しました。
「ジャパンリンクセンター ストラテジー 2017-2022」.pdf (PDF:1MB以下)

このストラテジーに記載された各項目を実現するための道筋である「ジャパンリンクセンター ストラテジー 2017-2022を実現するためのロードマップ」を平成30年3月に決定しました。
「ジャパンリンクセンター ストラテジー 2017-2022」を実現するためのロードマップ.pdf (PDF:1MB以下)

令和2年度時点でのストラテジー実施状況を概観し、今後の取り組みについてまとめた「ジャパンリンクセンター ストラテジー 2017ー2022 を実現するためのロードマップ」の改定版を定めました。
「ジャパンリンクセンター ストラテジー 2017ー2022」を実現するためのロードマップ改定版.pdf (PDF:1MB以下)


まとめ
ジャパンリンクセンターストラテジー2017-2022のまとめとして、「ジャパンリンクセンターストラテジー2017-2022を遂行するための5つのアクションの取り組み結果」を公開いたしました。
「ジャパンリンクセンターストラテジー2017-2022」を遂行するための5つのアクションの取り組み結果.pdf (PDF:1MB以下)